遺言の無効を争うには、遺言無効確認訴訟を起こす必要があります。

そして、その訴訟の中で、遺言の無効原因を主張することとなります。たとえば、遺言作成当時、遺言を作成するに必要な判断能力のないこと、意思能力のないことなどを主張立証することとなります。

遺言作成当時に、認知症だったような場合には遺言無効を認めてもらえる可能性が高くなります。また成年被後見人だった場合も同様です。

逆に、これらの事情がない場合には、いくらこちらが、遺言の無効を主張しても裁判所が認めてくれることにはなりません。